ダブルケアとは。一人で抱え込まないことの大切さ

介護職の保健室

頭を抱える女性
「ダブルケア」とは、同時期に介護+子育てなどの複数のケアを担うこと。ダブルケア当事者は「ダブルケアラー」といいます。多いのは親の介護と自分の子育てが同時進行するケースですが、そのほかにも自分の親と義理の親のダブルケア、自分自身の闘病と重なってのダブルケアなど、その形はいろいろ。少子化、晩婚化が進む昨今はダブルケアを迫られる人が増えています。

もともと介護や育児は精神的・体力的な負担が大きいもの。そのうえに家事や仕事もしなくてはならない場合、負担はさらに大きくなります。プレッシャーに耐えきれず当事者がパンクしてしまえば、虐待やネグレクトなどの深刻な問題へとつながりかねません。

ダブルケアは誰の身にも起こりうること。現在ダブルケアの状況にある人や、これからダブルケアが予想される人だけでなく、「私には関係ない」という人も、将来に備えて心構えや対策の方法を知っておきましょう。

ダブルケアとは

育児と介護が重なる状況は、実は昔から存在していました。ただ、これに「ダブルケア」という名が付けられたのは比較的最近のこと。2012年に始まった横浜国立大学院准教授・相馬直子さんと、英ブリストル大学講師・山下順子さんの調査研究で、育児と介護を同時に担う人が増えていることやその負担の大きさが明らかになり、ダブルケアという言葉が造られました。

昔は今より同居家族の数が多かったことや、ご近所とのつながりが密だったこともあり、大変な時期があっても多くの人の手で分担しながら乗り越えることができました。しかし現代では核家族化が進み、兄弟姉妹の数や近隣とのコミュニケーションが減ったことなどから、昔に比べて一人にかかる負担が大きくなっています。

周囲に助けを求められない状況が続くと、仕事との両立ができなくなり離職に至るケースも多くなります。仕事を辞めてしまうことで収入と社会との接点の両方が減り、さらに精神的に追い詰められやすくなるという悪循環に・・・。

こういった問題に明確な名称が与えられたことによって、多くの人がこれに気付き、考えるきっかけになりました。この研究がもとになって2016年に設立されたのが「一般社団法人ダブルケアサポート」。ダブルケアに直面したときに役立つ冊子の発行や、支援を行うサポーター養成講座の構築など、ダブルケア支援への取り組みが進められています。

>一般社団法人ダブルケアサポート

ダブルケアの課題

病室で女性が悩んでいる様子
ダブルケアの大きな課題は、困りはてた当事者が行政に支援を求めたとき、ワンストップで相談できる窓口がないこと。行政の窓口は「高齢者福祉」「児童福祉」「障がい者福祉」と縦割りになっており、ダブルケアラーは自分で複数の窓口を見つけて相談し、支援を組み合わせていく必要があります。そのため必要なサポートに行き着くまでに時間がかかってしまうのです。

「ダブルケア」は比較的新しい言葉のため、まだ一般に浸透していません。そのため当事者本人が「私はダブルケアラーなのだ」と自覚できていなかったり、介護の専門家でさえダブルケアについてよく知らない場合もあり、こうした認識の低さが支援の広まりを妨げる一因になっています。

ダブルケアでつらいことの一つに、周囲に共感してもらえる場がない、周囲の理解が得られにくい、といったこともあります。とくに子供が小学生以上になると、手が離れているから介護に集中できるだろうと思われがちですが、実際はそう簡単ではありません。

大きくなっても塾や習いごとの送迎、毎日のお弁当作り、自分の仕事との両立やPTAへの参加など、子育てには多くのタスクがついてまわります。「介護の負担のしわ寄せが子供にいってしまい、十分にかまってやれていない・・・」と自分を責めてしまう人はたくさんいます。

ダブルケアで疲れきり、燃え尽きてしまう人をなくすためには、「ダブルケアがいかに大変で、周囲の支援が必要か」ということが、本人を含め一般に浸透することが欠かせません。具体的な支援方法はケースによってさまざまなので、まずはダブルケア問題の認知度を高めつつ、効果的な支援方法を探っていくことが目下の課題となっています。

ダブルケアへの備えと対策

ご近所付き合い
先にもお伝えしたとおり、ダブルケアについての行政の相談窓口はひとつではなく、複数の分野に分かれています。余裕のあるときに、自分が最初に相談する窓口を確認しておきましょう。仕事をしている場合は、職場の介護休暇や介護休業制度についても確認しておくなど、普段から情報を集めておくと安心です。

そのほかには、日頃から周囲とのコミュニケーションをとっておくことも役立ちます。まずは介護を受ける人が、何を望んでいるのかを知っておくこと。いざ介護が始まったときもその後の方針が立てやすくなります。また夫婦間や親子間でも、役割分担や費用の負担、仕事を続けたいのかどうかなど、できる範囲で話し合っておきましょう。

ご近所付き合いもいざというとき味方になってくれます。といっても近所の人と長々と話す必要はなく、「ここにこんな人が住んでいるのだな」と認識してもらうだけで心強さが違うので、挨拶だけでも忘れないよう心がけておきたいところです。

行政の相談窓口や職場、家族や親族、近所の人など周囲の人にオープンに相談できるような関係をつくっておけば、いざダブルケアラーとなった場合も一人で抱え込まず、助けを求めやすくなります。

具体的な支援の受け方

すでに介護保険制度を利用している場合は、まずは担当のケアマネジャーに相談するのが近道。自分達のおかれている状況や、何に困っているのかを知ってもらい、利用できるサービスや制度など役立つ情報を教えてもらいましょう。

まだ介護保険を利用していない場合は、お住まいの地域の地域包括支援センターに相談してみましょう。地域包括支援センターは、高齢者が抱えるさまざまな困りごとの相談にのってくれる窓口です。介護を受ける人の必要に応じて、ホームヘルパーの派遣やデイサービスの利用など、さまざまなサービスが利用できます。

>全国の地域包括支援センターの一覧(厚生労働省ホームページ)

介護のために一時的に子供の面倒がみられない場合は、協力会員さんがニーズに応じて支援してくれるファミリーサポート事業を利用するのもおすすめ。そのほか、日中の一時預かりや夜間に預かってもらえるトワイライトステイ、宿泊をともなうショートステイなどの行政サービスを利用して、必要な間子供を預かってもらうこともできます。お住まいの地域の子育て支援窓口に相談してみてください。

情報が力に!行政サービスも利用しながら乗り越えよう

手を差し伸べる男性
遠くに住む親がケガをして歩行困難になった。自分の病気が発覚し、手術や通院が必要になった・・・ダブルケアがやってくるのは想像以上に突然です。何の予備知識もないまま直面すると、「自分でなんとかしなくちゃ」「もっとちゃんとやらないと申し訳ない」などと自分を追い詰めてしまいがち。

そうならないために、悩みはひとりで抱え込まず、どんどん周囲の人や組織を頼っていきましょう。兄弟や親戚が近くにいなくても、親のお世話や、子供のお世話を頼める人はいます。いざとなれば使えるサービスがあることを知っているだけでも、きっと心に大きな余裕ができるでしょう。

あなたが助けを求めることは、「困ったときは助け合うのが当たり前」の社会へとつながる一歩にもなるはずです。ぜひたくさんの人の手を借りながら、大変な時期を乗り越えていってくださいね。

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