訪問介護は、介護を必要とする方が住み慣れた自宅で生活を送れるように、訪問介護員（ホームヘルパー）が訪問して身体介助や家事のサポートを提供するサービスです。
介護業界で就職・転職を検討している方は「訪問介護はどのような仕事なのか？」「働くうえで大変なことはあるのか？」など気になっているのではないでしょうか。
この記事では、訪問介護の基本的な仕事内容や働き方、転職するメリットを紹介します。また、訪問介護員が働くうえで直面しやすい悩みを踏まえつつ、転職で後悔しないためのポイントもまとめました。
訪問介護（ホームヘルプ）とは
訪問介護（ホームヘルプ）とは、要介護認定を受けた方が住み慣れた自宅で自分らしく暮らせるように、訪問介護員が自宅を訪問して生活を支援する介護保険サービスです。
提供するサービスは、大きく3つに分けられます。
▼訪問介護の提供サービス
| 区分 | 概要 |
| 身体介護 | 利用者の身体に直接触れて行う介助サービス |
| 生活援助 | 身体介護以外の日常生活を支援するサービス |
| 通院等乗降介助 | 車両での送迎や通院の付き添いを行うサービス |
特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）といった入所型の介護施設では、身体介護を中心として身の回りのお世話を行います。これに対して訪問介護では、自宅での自立生活を支援するために家事全般や通院などのサポートも行うことが特徴です。
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訪問介護の転職で知っておきたい基本情報
訪問介護事業所に転職するにあたって、具体的な仕事内容や働き方の選択肢、平均給与額などが気になるのではないでしょうか。
まずは訪問介護の仕事に関する基本情報をまとめました。
訪問介護員の仕事内容
訪問介護員の仕事には、利用者の身体介護に加えて、家事や通院といった日常生活を支えるためのサポートが含まれます。
具体的な仕事内容は、以下のとおりです。
▼訪問介護員の仕事内容
| サービスの分類 | サービス内容 |
| 身体介護 | 食事介助、入浴介助、排せつ介助、着替え介助、服薬介助、歩行介助、体位変換、口腔ケア など |
| 生活援助 | 掃除、洗濯、買い物、食事の調理、シーツや布団カバーの交換、部屋の換気・室温調整 など |
| 通院等乗降介助 | 通院のための乗車・降車介助、屋内外の移動介助、薬の受け取り など |
働き方の選択肢
訪問介護の就業形態は、大きく分けて「直接雇用」と「派遣」があります。
直接雇用は、訪問介護事業所と雇用契約を結ぶ働き方です。正社員やパート・アルバイト、登録ヘルパーなどの多様な雇用形態を選択できます。
一方の派遣は、派遣会社（派遣元）と雇用契約を結び、派遣先の事業所に出向いて業務を行います。雇用主と実際に働く事業所が異なり、給与の支払いや福利厚生の提供は派遣会社が行う仕組みになっています。
それぞれの就業形態によって働き方が異なります。
▼就業形態別の働き方の特徴
| 就業形態 | 特徴 | |
| 直接雇用 | 正社員 | 契約期間に定めがない無期雇用が一般的で、中長期的なキャリアを築ける。フルタイムが基本で収入を安定させやすい。 |
| パート・アルバイト | 週1日・短時間から働ける。シフト制で柔軟に勤務日時を調整でき、家庭やプライベートと両立しやすい。 | |
| 登録ヘルパー | 訪問介護事業所で勤務できる曜日・時間帯を登録し、依頼が入った時に働く。スキマ時間を活用できるため、副業としても選ばれやすい。 | |
| 派遣 | 勤務地や働く時間、業務内容が決まっているため、残業や休日出勤が発生しにくい。3ヶ月や1年といった契約期間（※）があり、同じ職場で働けるのは最長3年。 | |
※登録型派遣（有期雇用契約）の場合
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訪問介護員の平均給与額
厚生労働省の『介護従事者処遇状況等調査結果』によると、訪問介護員の平均給与額は常勤で「34万9,740円」、非常勤で「17万7,090円」となっています。
訪問介護とほかの介護事業所の平均給与額を比較すると、以下のようになっています。
厚生労働省『令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果』を基に作成
フルタイムで働く訪問介護員の平均給与額は、介護老人福祉施設、介護老人保健施設に次いで高くなっています。一方、非常勤の方は、1ヶ月当たりの実労働時間が「90.3時間」とほかの事業所よりも短いため、平均給与額も低くなる傾向が見られます。
出典：厚生労働省『令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果』
訪問介護に転職する4つのメリット
訪問介護は、ほかの入所型の介護施設とはケアの提供方法や働き方の選択肢が異なるため、転職にあたってさまざまなメリットがあります。
ここからは、訪問介護に転職する4つのメリットを紹介します。
メリット1.人材需要が高く転職しやすい
1つ目のメリットは、未経験や異業種からでも転職しやすいことです。
その主な理由として、訪問介護員の人材不足が挙げられます。公益財団法人 介護労働安定センターがまとめた『令和6年度 介護労働実態調査結果』によると、介護職種のうち「訪問介護員が不足している」と回答した事業者は83.4％と8割を超えています。
介護業界のなかでも訪問介護員は人材不足の割合が高く、転職市場での人材需要が高くなっていることから、実務経験を問わず積極的な採用が行われていると考えられます。
メリット2.日勤のみや短時間勤務を選べる
2つ目のメリットは、日勤のみや短時間勤務で働けることです。
訪問介護では、基本的に日中の時間帯に利用者の自宅に訪問してケアを提供します。入所型施設のように24時間常駐でのケア・見守りが不要のため、「夜勤なしの日勤で働きたい」という方に適しています。
また、フルタイムの正社員のほかに、パート・アルバイトや登録ヘルパーなどの多様な雇用形態を選べることも魅力です。「1日4～6時間だけ」「火曜日と木曜日だけ」といった柔軟な働き方を選択できるため、家庭やプライベートとの両立を実現しやすくなります。
メリット3.一人で集中してケアに当たれる
3つ目のメリットは、訪問介護員が一人で集中してケアを行えることです。
特養や老健などの入所型施設の場合、複数の職員が役割分担しながらフロア全体のケアを行うチーム体制を組むため、職員同士の円滑な連携や人間関係の構築が重要になります。
一方の訪問介護事業所は、基本的に一人の訪問介護員が自宅に出向くため、自分のペースでじっくりと集中して利用者のケアに当たることができます。
チーム体制ならではのコミュニケーションの難しさや複雑な人間関係に悩まされにくいことが、訪問介護の働きやすさといえます。
メリット4.在宅生活を支えるやりがいを感じられる
4つ目のメリットは、利用者の在宅生活を支えるやりがいです。
訪問介護に携わっていると、「その人が長年暮らしてきた家での生活を自分の手で支える」という実感を得られます。施設とは異なり利用者と1対1で向き合うため、その人の人生や生活習慣、価値観などに寄り添うことができます。日々の関わりを通じて深い信頼関係を築けることは、介護職としての喜びや達成感につながります。
また、利用者本人だけでなく、在宅介護で疲弊しがちなご家族にレスパイト（息抜き）の時間をつくり精神面で支えられることも、訪問介護ならではのやりがいといえるでしょう。
訪問介護はきつい？職員が働くうえで直面しやすい悩み
訪問介護で働くなかで、時には「きつい」「大変」と感じることもあります。転職を検討している方は、訪問介護ならではの難しさや現場で直面しやすいリアルな悩みについて、事前に理解を深めておくことが大切です。
家庭の環境に合わせた介助技術が求められる
身体介護のための設備が整備された介護事業所とは異なり、訪問介護では「利用者が暮らしている住宅」でケアを行います。
家庭によって住宅のバリアフリー環境が異なるほか、キッチンの広さや台所用品、浴槽・トイレの仕様などもさまざまです。そのため、一人ひとりの家庭環境に合わせて安全に身体介護を行う介助技術が求められます。
入所型施設で介護職を経験していた方であっても、利用者の住宅環境に合わせた身体介護のスキルを習得するまで、現場の業務に戸惑ってしまう方も少なくありません。
利用者ごとに生活援助のニーズが異なる
訪問介護では、食事や入浴といった身体介護だけでなく、家事や買い物代行などの「生活援助」のサービスも含まれています。
入所型の介護事業所であれば、施設で定められたマニュアルやルールに沿って、食事の準備や買い物、掃除などの業務を進めることが可能です。
しかし、訪問介護の場合は、利用者によって生活スタイルや家事のこだわり・ニーズが全く異なります。「料理や味付けの好み」「洗濯物の畳み方」など、利用者に合わせたやり方で対応する柔軟性が求められます。
このような生活援助の個別性の高さから、訪問先に慣れるまでは「それぞれの家庭に合わせるのが大変」と感じることがあります。
非常勤ヘルパーの欠勤やシフト変更に伴う穴埋めが負担になる
訪問介護事業所では、短時間のシフトで働くパート・アルバイトや登録ヘルパーが大きな戦力となっています。常勤の正社員より、非常勤ヘルパーのほうが多く在籍している事業所も珍しくありません。
非常勤ヘルパーが多くの割合を占めている事業所で正社員として働く場合には、急な欠勤や欠員が出た場合に「シフトの穴埋め」を求められる場合があります。
特に訪問介護員の人材不足が深刻化している事業所では、常勤の訪問介護員に業務のしわ寄せが生じやすく、負担が大きくなってしまうケースが考えられます。
訪問介護の転職で後悔しないためのポイント
訪問介護の転職で後悔しないためには、自身の働き方の希望に合わせた職場選びと、早く業務に慣れるための準備が必要です。
事前に押さえておきたいポイントは、以下の3つです。
ポイント1.希望条件を整理して自分に合った働き方を選ぶ
訪問介護の仕事はさまざまな就業形態を選べるからこそ、自分の希望条件やライフスタイルに合わせた働き方を見極める必要があります。
「長く安定して働ける就業形態は何か」「働くうえでどのような条件を優先したいか」を整理してから、職場探しを始めることがポイントです。
▼【就業形態別】向いている人の特徴
| 就業形態 | 向いている人の特徴 |
| 正社員（常勤） | 安定した収入を得て生活のゆとりを持ちたい将来的に管理職へのキャリアアップを目指しているフルタイムで働きたい |
| パート・アルバイト | 配偶者の扶養範囲内で働きたい家事や育児との無理のない両立を優先したい最初から正社員で働くことに不安がある |
| 登録ヘルパー | 本業やプライベートを優先しながらスキマ時間で働きたい自分のペースで自由に働きたい |
| 派遣 | 高時給を目指して効率よく稼ぎたい働く時間や曜日を固定してプライベートを優先したい |
ポイント2.シフトの組み方やバックアップ体制を確認する
転職してから「思ったよりも業務負担が大きい」「休みを取りにくい」と後悔しないために、シフトの組み方やバックアップ体制を確認しておくことが重要です。
また、訪問介護員が一人で利用者の自宅に訪問することになるため、「孤立せずに安心して働き始められる環境かどうか」を見極めることも欠かせません。
具体的にチェックしておきたい内容には、以下が挙げられます。
▼シフトやバックアップ体制について確認しておくこと
- 非常勤ヘルパーの欠勤時にどのようなフォロー体制があるか
- 常勤ヘルパーの残業時間や有給休暇の取得実績はどうなっているか
- 先輩ヘルパーによる同行訪問の研修期間が十分に確保されているか
- 訪問先の家庭に関する情報共有や引き継ぎの仕組みがあるか
ポイント3.事前に身体介護や生活支援に関する資格を習得する
介護職や訪問介護が未経験の方は、働き始める前に介護技術や生活支援に関する資格を習得しておくことがポイントです。
訪問介護において利用者の体に直接触れる身体介護を行うには、原則として「介護職員初任者研修」以上の資格の取得が義務づけられています。また、生活援助の業務に従事するには、「生活援助従事者研修」の取得が必要です。
▼訪問系サービスに従事するための資格
| 訪問系サービス | 訪問介護員として従事可能な資格 |
| 訪問介護（身体介護中心型） 夜間対応対応型訪問介護 定期巡回随時対応型訪問介護・看護 | 介護福祉士 実務者研修 介護職員初任者研修 |
| 訪問介護（生活援助中心型） | 生活援助従事者研修 |
厚生労働省『訪問介護・訪問入浴介護』を基に作成
無資格の場合、単独で訪問して身体介護や生活援助を行うことはできず、有資格者との同行訪問が必要になったり、業務の範囲が事務作業に限定されたりします。事前に各種研修を受けておくと、転職活動をスムーズに進められます。
出典：厚生労働省『訪問介護・訪問入浴介護』
訪問介護でキャリアをスタートさせるなら『かいごGarden』へ
訪問介護は、身体介護に加えて生活援助や通院のサポートなど、日常生活全般のきめ細かなサポートを提供する仕事です。
多様な就業形態の選択肢が用意されているため、「週2～3日」「1日4～6時間」といった家庭・プライベートと両立しやすい働き方を叶えられる魅力があります。
家庭ごとの生活環境・ニーズに合わせる難しさはありますが、利用者と1対1で深く向き合い在宅生活を支える仕事は、訪問介護ならではの大きなやりがいといえるでしょう。
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